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隠すとは?/ マイワン

[ 756] ブログちゃんねる:メディアが隠す世界のタブー
[引用サイト]  http://blog.livedoor.jp/blog_ch/archives/50778987.html

■万景峰号内でカメラマン変死 ■癌の特効薬『丸山ワクチン』の存在 ■宝塚線事故消えた白いワゴン車の謎
■元ハーバード大学心理学教授のティモシー・リアリーの言葉。 ■伊丹十三 ■人間は死んでも必ず生まれ変わる
朝鮮部落に拉致されて、散々レイプされて挙句に殺されていった日本人女性たちや、遊びでリンチされ殺されていった日本人達。婆さん神戸出身だったけど、
マジで昔の朝鮮人は鬼と思っていたって。だからテレビで朝鮮人達が昔の事を謝罪しろ!とか言うのを見るたびブチ切れている。
これだけ2chで悪さを叩かれてるのに、テレビ新聞は一切報道しない、どう考えても裏金or政治的圧力かかってる
特許を取ると使用者から使用料がもらえるけどそのかわり製造方法とかを教える義務が生まれてしまう上に20年ぐらいしか効力がないので飲食関係であえて取らないことはよくある。
ってか みんな知らないけど真実は〜なんだぞ という嘘に騙されてそれが本当の真実と勘違いしてるやつらがいる
ちなみに、ゲド戦記よりも海猿のほうが動員数が100万人ほど多い(公開期間、スクリーン数はゲド戦記のほうが多い)
嘘の中にホントのことを織り交ぜると、あきらかな嘘でさえもホントのことのように錯覚しちまうから難しいよな。
あと物質から電子だかが勝手にとんでっちゃう事があって長い時間の中でそれを繰り返すと全ての物質はいずれ安定した鉄になってしまうとかそんな話も。
虫歯を内服薬で治す技術3MixMP法が開発されたが、日本歯科医師会に「保険が効かないから儲からない」と大バッシング受けた。
ヒトラーとか国粋主義のカリスマだから2chじゃ比較的に好印象でマンセーしてるだろうが、どうかんがえても予言をしたとしてるソースが胡散臭すぎ。
いくつか本当だとしても、それは予言じゃなくて予測。戦争で国家分断とか当時じゃ当たり前だし、常識的に考えればヒトラーほどの知識を持った人間なら結構正確な予想を出来る。あとの神が云々はソースが微妙だし、自らを神格化するにあたって言ってた事だろうよ。
他もほとんどがありえないw憶測の領域も出てないつうかまさにトンデモ。まぁ面白いし権力者や特定の団体の叩きの口実に使えるんで2chじゃ真のように語られるだろうけど。
メディアも糞だけど、2chもそういった意味じゃあまりバイアスされてる。まぁ個々の板に行けば決行まともだけど。
まぁ宇宙で呼吸が出来るかどうかなんて、実は人間は水の中で呼吸ができますよ、って言ってるレベルの話だろう。
その中にいた3人の女の子は一度家に帰れたがすぐに死んだ。報道では交通事故、病死だがそんなのは100%嘘に決まってる
携帯のチップ部門担当の偉いさん知り合いなんだけど そいつ携帯の主要部分造ってるのに携帯の電磁波は脳を蝕むから絶対使わないらしいw 世界的な政治絡んでくるからタブーらしいw
また、例え、マントル関連で作られてたとしても、実際には、そんなところまで採掘する費用が論外過ぎるから、
電磁波はたしかに影響が無いわけではないだろうが、そんなに影響受けるほど強い電波をだせるなら、ケータイの電池は人知を超えた存在。
常に世界の動向を監視し続けている機関の存在 ってのは、エシュロンって奴だね。(経営破綻した米企業じゃない方)
殺しても自殺として扱われて、自分に疑いがかからないからだろ?つまり快楽殺人者ってコト。だから最後のレスじゃ「怖い」って言ってんだよ。
【神戸・高3自殺】「一番大切なのは追悼の気持ち」2chなどネット上の書き込みに共感して約20人が滝川高校で献花

 

[ 757] [WSJ] ネットでは「友人」から身を隠すのは難しい? (1/2) - ITmedia News
[引用サイト]  http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0801/31/news083.html

会ったこともない「友だち」にまで、自分が買ったDVDのタイトルを知られたくはない――。SNSにおける友だちとの距離感とプライバシー設定の関係は?
以上3つの事例には、共通するポイントが1つある。それは、各社とも、ユーザーが知り合いの個人的な情報にアクセスできるようにしている点だ。しかも、そうした情報共有はときには本人の知らない間に行われている。
かつてオンラインプライバシーをめぐる議論は、Webサイトがユーザー情報を政府機関や広告主、あるいは完全な第三者とどのように共有するかという問題に焦点が絞られていた。だがここ数カ月は、新たな疑問が浮上している。友人や知り合いに、どの程度の情報までなら知られてもかまわないか、という問題だ。
インターネットプライバシーの専門家、そして場合によってはユーザー自身も、いわゆるオンラインの「友人」との情報共有方法をもっと自分で管理できるようにしたいと考えるようになっている。それを受けて、最近ではWebサイトの側でも、ユーザーが自分のプライバシー設定を変更しやすいよう、またどの友人がどの情報を見られるようにするかを細かく設定できるよう、対策を講じるようになってきている。
MySpaceやFacebookといった人気SNSサイトのページに倣う企業が増える中で、情報共有の問題は高まっている。そうしたSNSサイトでは、ユーザーは自分の日常生活や仕事、デート相手、週末の予定など、さまざまな情報を自分のページに記録し、「友人」リストに登録した相手とそうした情報を共有できるようになっている。この場合、「友人」という用語は、知り合いであることを示す程度の意味で使われている。そして、こうした動きが広まるにつれ、インターネット企業はそれをさらに活用する方法を模索し始めた。「もしユーザーがこうした基本的な情報の共有を望んでいるのならば、例えば、買い物や読書の習慣など、もっと詳しい情報も共有したいのでは?」との考えからだ。
ワシントンD.C.に拠点を置くプライバシー擁護団体、電子プライバシー情報センター(EPIC)のリリー・コニー副所長は次のように語っている。「見て見て、こんなに便利なことができるようにしたよ』と考えているのだろう。だが一部の消費者からは『待って、わたしたちはこんなことを望んではいなかった』という反応が戻ってきている」
消費者にとっては、こうしたプライバシーの問題を一度に解決するための特効薬はない。なぜなら、サイトによって情報の共有方法がそれぞれ異なるからだ。そのため、目下のところ、労を惜しまず各自が個々のサイトにアクセスして自分の設定を変更するしか、ユーザーが自分の身を守るすべはない。
米ノースカロライナ州チャペルヒル在住の法科学生レイチェル・ハンドリーさん(24歳)は、このプログラムを実際に体験したという。あるとき、ハンドリーさんはOverstockでワンピースを1着と靴を購入した。その際、この購入に関する通知がOverstockからFacebookに送信され、その通知を受けて、Facebookはハンドリーさんの数名の友人にその購入情報を送信したのだろう。翌日には、ハンドリーさんの友人の1人がこの「かわいいワンピース」についてコメントしたという。ハンドリーさんは、この体験について「気分が悪かった」と語っている。そして、自分の情報の共有方法をもっと自分で管理できるようにしたいと思ったという。
そこでハンドリーさんはこの状況に対処しようとしたが、そこで問題に直面した。彼女はまずFacebookの設定ページのとあるボックスにチェックを付け、Overstockでの買い物に関しては友人に一切情報を知らせないよう意思表示をしたという。だが自分のプライバシー設定を後から確認したところ、Facebook以外のサイトでの行動について友人に知らせないようにするためには、また別のボックスもチェックする必要があることに気付いたという。
この記事はダウ・ジョーンズとの契約の下でアイティメディアが翻訳したものです。翻訳責任はアイティメディアにあります。

 

[ 758] 「隠す権利」から「広める制度」へ 変化が求められる著作権のあり方
[引用サイト]  http://ascii.jp/elem/000/000/092/92334/

インターネット上で、映画や音楽といったコンテンツをどう流通させていくか。これはコンテンツホルダーに突きつけられた大きな課題である。
パッケージメディアの販売が頭打ちになる中、ネットに活路を見出したい。しかし、その一方で、違法に流通したコンテンツを思うようにコントロールできないいらだちもある。ネット時代に即した新しい方法が必要であると自覚しながらも、ユーザーの利便性と収益を両立できるような解答にいまだ行き着いていない。コンテンツ業界が抱えるジレンマは深い。
先週6日に早稲田大学で開催された「知的財産セミナー」(主催:早稲田大学知的財産本部)で講演した、角川グループの会長・角川歴彦氏は「厳しすぎる日本の著作権法が、萎縮効果を生んでいる」と指摘。YouTubeに代表される革新的なWeb 2.0企業を日本で誕生させ、コンテンツ産業を育んでいくためには、制度的なイノベーションが必要であるとコメントした。
同氏の見解では、YouTubeやiTunes Storeの成功は画期的な技術に支えられたものではなく、むしろビジネスモデルの新規性と、米国で1998年に制定された「デジタルミレニアム著作権法」(DMCA)に代表される緩やかな著作権の仕組みに支えられたものである、という。厳しすぎる国内の著作権法によって、日本の企業は多少でも著作権侵害の可能性のある新規事業にためらいを見せており、それがコンテンツ産業の発展に悪影響をもたらしているというのである。
こういった現状を踏まえて角川氏は、旧来の著作権に対する考え方を見直すべき時期が来ていると主張する。ライトなユーザーを取り込める新しい利用方法を規定することで、ユーザーにとってもコンテンツ提供者にとってもメリットのある著作権のあり方を模索するべきであるということだ。
同氏が提案する「閲覧権」は、ユーザーにはコンテンツを自由に楽しむことを許す一方で、非常に安価な閲覧料を徴収するなどし、著作者にも一定のお金が入るような仕組みを考えていくものだという。信頼性の高いDRM技術の導入によって、ユーザーの利用状況を集中管理し、「広く、薄く、あまねく」対価を徴収できれば、平等で、著作者、事業者、国民(ユーザー)の権利のバランスが取れたシステムが可能になるのではないかというのが主旨である。
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